フリーエンジニアの年収調査

フリーエンジニアは保険にも注意!

フリーランスと会社員エンジニアの年収を比較してみる

フリーエンジニアとして年収UPを目指すには?

フリーエンジニアを目指す上での注意点

保険・保障に纏わる注意

フリーランスと聞けば、ついついその年収の高さに目が行きがちですが、サラリーマンとの違いは金額だけではありません。サラリーマンであれば当然に享受できる保障が、フリーランスにはないという事実も認識しておく必要があるのです。

保険・保障に纏わる注意


社会保険と国民健康保険・国民年金

会社勤めであれば、就業形態など条件に合いさえすれば、社会保険に加入できます。まず通勤途上や業務上での怪我や病気に関して補償を受けられる労災保険は、フリーランスにはありません。また失業時の一定期間について生活保障を受けることができるという雇用保険も、フリーランスにはないのです。そして健康保険や厚生年金保険も、会社が労働者と掛金を折半してくれるため、後々手厚い厚生年金を受け取ることが出来たり、福利厚生が充実していて場合によっては更に企業年金にも加入できるというような、サラリーマンが受けられるメリットが、フリーランスにはないのです。その代わりフリーランスは国民健康保険に加入しますが、その保険料は扶養家族が増えればその分機械的に加算されたり、あるいは自治体によっても異なりますが、大体月収が50万円ぐらいで上限一杯に張り付くという仕組みになっています。社会保険であれば扶養家族の人数に保険料は関係なく定められていますので、それだけを比較してみても国民健康保険の方が、保険料が割高となっています。またフリーランスが加入する国民年金では、最低限の年金額しか補償されないのであり、将来的な生活保障という点からは甚だ心許ないものです。

退職金と小規模企業共済

更に会社勤めであれば、退職時には一定額の退職金を受け取ることが出来るのが通常です。しかしフリーランスは、自ら小規模企業共済などに加入して積立をするのでなければ、基本的に廃業してもなんの手当てもありません。

フリーランスは自己防衛

そもそもフリーランスは、基本的にクライアントとの業務委託契約に基づいて、仕事を完成させる代わりに報酬を得ます。そのためクライアントからの仕事の依頼がなければ、収入はありません。そのため自己防衛策として、最低でも半年分ぐらいの生活費や、事業活動を円滑に行う上で必要なお金は、常に手元に確保しておかなければなりません。またフリーランスになれば、手にする収入をそっくりそのまま好きに使うことが出来るわけではありません。個人事業主として税金を支払わなければならないのであり、収入の半分は税金や保険料で財布から出て行くものと覚悟しておかなければならないのです。そのため年間であらかじめ支払わなければならないと予測出来るものは、別口座にでも振り分けて積み立てておき、万一の出費に備えてサラリーマン時代よりも余程しっかりと貯蓄する必要があるのです。

TOPICSおすすめトピックス

Copyright © 2015 フリーエンジニアの年収調査 All Rights Reserved.